土地と建物の計画を考える参考イメージです。写真は特定の土地の地盤や耐震性能を示すものではありません。
土地を選ぶ際は、地域の災害リスク、土地の成り立ち、敷地の状況を確認し、建物の計画と合わせて専門家に相談しましょう。地図だけで「地震に強い土地」と断定することはできません。
この記事は2022年9月公開の記事を、2026年10月13日に内容確認・更新したものです。
確認する内容を整理した案内図です。特定の土地の地形・地盤や安全性を示す図ではありません。
地形と過去の土地利用
国土地理院の地形分類や土地条件図、旧版地形図、空中写真などは、土地の成り立ちや過去の利用を知る手掛かりになります。地形による災害リスクの傾向を確認し、造成や埋立てなど気になる点を整理しましょう。
ただし、古地図から個別の敷地の地盤の固さや支持力が直接分かるわけではありません。資料の範囲と作成時期を確認し、現在の地盤・地下水・造成の状況などは現地や専門家の調査と合わせて確認します。
災害の種類と想定範囲
候補地の洪水、土砂災害、津波などについて、自治体のハザードマップや公表資料を確認します。表示される災害の種類と想定条件、避難先と経路を確認し、分からない点は自治体の窓口に相談しましょう。
地図に色が付いていないことだけで安全が保証されるわけではありません。また、すべてのハザードマップで地震や地盤の情報まで確認できるとは限らないため、資料の目的を区別して利用します。
地盤調査と必要な対策
地盤調査の方法は、敷地の条件と建物の計画に応じて検討します。調査の範囲、実施する時期、費用、結果の説明を設計者や調査者に確認しましょう。調査時間と費用は条件で変わるため、一律に2時間・5～10万円などと決めるものではありません。
地盤補強が必要か、どのような基礎や対策を採用するかは、調査結果と建物の荷重などを踏まえて検討します。すべての土地で補強工事が必要とは限らず、補強すればあらゆる災害に安全になるわけでもありません。追加工事の見込みと総予算への影響を確認しましょう。
建物の耐震性と評価
建物は、地盤・基礎・構造を合わせて計画します。間取りや大きな開口、屋根の重さなども踏まえ、設計者に構造の考え方と確認方法を説明してもらいましょう。
住宅性能表示制度の耐震等級には、構造躯体の倒壊等防止と損傷防止などの区分があります。どの区分の等級を示しているのか、正式な評価書によるものか、どの設計・施工条件かを確認してください。等級の表示だけで、あらゆる地震で無被害になることを保証するものではありません。
購入前の確認事項
地形や災害の資料に加え、道路・境界・造成や擁壁・給排水、希望する建物を配置できるかを確認します。購入前に調査できる範囲、まだ分からない条件、追加費用が生じる場合を、不動産の担当者・設計者と整理しましょう。
今工務所では、五所川原周辺の土地と家づくりについて、敷地の条件と総予算を合わせたご相談を承ります。
耐震等級の参考：国土交通省「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」
