※図面・電卓は総予算を考える参考イメージです。
家づくりの予算は、土地・建物・工事・諸費用を項目ごとに整理し、購入時に必要な総額と、入居後の家計の両方から確認しましょう。年収だけの目安や固定の費用割合で決めるのではなく、敷地と計画に合う見積りで比較することが大切です。
2023年2月公開・2026年10月13日内容更新。
使う資金・残す資金
貯蓄のうち、購入・建築に使う額と、生活の予備費や将来の予定のために残す額を整理します。頭金だけでなく、諸費用や土地・工事中の支払いも確認してください。
必要な手元資金は家族構成、収入の安定性、教育・車・老後などの予定で変わります。住宅ローンの実行時期と、先に支払う費用が合うかも金融機関に確認しましょう。
家計とローン条件を試算
借入額を一律に年収の5倍以内、月々の返済を年収の25％の12分の1以内、とするだけでは、家庭に合う返済計画は判断できません。金利、期間、他の借入れ、手取り収入、毎月の支出によって負担は変わります。
返済額と総支払額を試算し、税金・保険・修繕などの住宅費と将来の家計も合わせて確認します。変動金利を検討する場合は金利が上がった場合も比較し、個別の利用条件と借入可否は金融機関に確認してください。
見積りの内訳と含む範囲
土地
購入代金と取得に必要な費用。土地を持っている場合も、解体や造成などの必要性を確認します。
建物
基礎・構造・屋根・外壁・内装・設備など。設計や申請、設備の範囲がどこまで含まれるか確認します。
付帯・別途工事
地盤調査・補強、給排水、外構、駐車場など。敷地と計画によって必要な項目が変わります。
諸費用と入居準備
登記・融資・保険・税など、引越しや仮住まい、家具・家電など。別途手配するものも整理します。
費用の分類は会社や見積書で異なります。本体7割・付帯2割・諸費用1割という一律の割合を当てはめず、含まれている項目と別途必要な金額、未確定の条件を確認しましょう。
購入時・入居後の税と費用
契約や取得・登記などに関係する税・手数料と、所有している間の固定資産税などは、支払う時期と計算の条件が異なります。購入価格をそのまま税額計算に使えるとは限らず、軽減の条件と申請も個別に確認する必要があります。
具体的な課税や税額は、自治体・税務署などの担当窓口や専門家に確認しましょう。入居後はローン返済に加え、保険・光熱費・点検・修繕や設備更新も計画します。
今工務所では、五所川原周辺の土地・建物・付帯工事・諸費用を含む総予算をご相談いただけます。希望する暮らしと土地の状況、予算の希望をお知らせください。
