家づくりの予算を整理する参考イメージ。
家づくりの補助金は、国や自治体の制度ごとに対象住宅、申請者、契約・着工時期、申請期限などが異なります。補助金を利用する前提で契約や工事を進める前に、条件と手続きの順序を確認しましょう。
契約・着工前、確認は3つ。
01
対象を確認
住宅・工事・申請者の条件
02
時期と手続きを確認
契約・着工・申請の順序
03
総予算を確認
対象外の費用と自己負担
申請前の確認リスト・注意点を見る
- 計画している住宅や工事、申請者が対象になるか
- 契約・着工・引き渡しの時期に条件があるか
- 誰が申請し、どの段階で手続きするか
- 予算残額、受付期限、必要な書類
- ほかの補助制度との併用の可否
- 補助が受けられなかった場合の自己負担と総予算
要件や手続きの順序は制度ごとに異なります。申請しただけで交付が確定するとは限らないため、補助対象の費用と対象外の費用を分けて確認してください。
掲載当時の制度と、現在の確認事項
こどもみらい住宅支援事業：受付終了
子育て世帯や若者夫婦世帯の住宅取得などを支援した過去の制度です。予算上限に達したため申請受付は終了しました。現在の申請先として案内するものではありません。
ZEHに関する補助制度
住宅の省エネルギー性能などを要件とする補助制度には、年度ごとの募集があります。ZEHに該当するだけで補助が確定するわけではありません。対象事業、住宅の要件、申請する事業者、募集期間を個別に確認します。
地域型住宅グリーン化事業
掲載当時に紹介した制度名です。現在の計画で利用できるかは、この過去記事から判断せず、該当年度の公募情報と事業者への確認が必要です。
2026年の制度を確認する
住宅省エネ2026キャンペーンの公式サイトで、対象工事・申請期限・予算の状況を確認できます。新築とリフォームでは利用条件が異なるため、計画に合う案内から確認してください。
総予算と合わせて相談する
希望する暮らし、入居時期、土地の候補、建物・付帯工事・諸費用を含めた総予算を整理し、使える可能性のある制度と今後の確認事項を相談しましょう。利用の可否や金額は個別の計画と公式の審査で確認します。
